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ブログについて

どこに不時着陸するのか私自身全くわからないのですが日本含めて世の中に役に立てる人間であれるよう努力していけたらと思っています。どんな環境でも自分次第。アメリカでもいろいろ学んでいきたいです。特技:火起こし

斎藤 浩輝

2005年新潟大卒。群星沖縄基幹型病院沖縄協同病院で初期研修修了後2008年から約2年青年海外協力隊員としてウガンダのど田舎県病院でボランティア。派遣終了後ボストンで公衆衛生学修士を取得(国際保健専攻)し、その後内科研修修了。現在はカリフォルニア州で感染症フェローとしてトレーニング中。

斎藤 浩輝のブログ
2012/01/22

グローバル vs ローカル – 自分の国を離れる、という事とは

今回はここボストンで仕事をしていて感じたことから派生して医療従事者の「分布/動き」について書いてみようと思います。
クリスマス、年末年始と病院で仕事をしていて、そのような節目の直後は来院/入院する患者さんの数は増えますが 直前や最中はやはり減っていたように思います。私は2年目研修医1人、1年目同期3人とチームで病棟管理にあたっていました。ある時にはチームとして2人くらいしか患者さんがいない時もあったように思います。医師5人対患者2人。この医師の数より患者の数が少ない状況、日本で仕事をしていた時には考えられない状況でした。そして当然ながら私のいたウガンダでも。
そんななか最近、Brain Drain、つまり医療従事者がどんどん自分の国からいなくなってしまう、という事に関する文章を読みました。どうやって国外への医療従事者の流出を防ぐか(留学しても将来的に自国に戻ってきてもらうか、という点も含めて)という内容です。読んでいてとても複雑な気持ちになりました。その文章中での数字上の表現の仕方はこうです。全世界の24%の医療上の問題を抱えたサブサハラアフリカには全世界の3%の医療従事者しかいない、と。
入院患者に対する医師の数ではないので今回の私の研修医チームの状況と単純に比較できませんが、私が以前いたウガンダの田舎の県では26万人の人口の県に公営の県病院が一つ、そこにいた医師は院長(当然ウガンダ人)と私(ボランティアでしたので私は本来頭数として含めるべきではないと思いますが)の2人でした。他にも公営/私立含めたクリニックや病院も数える程度ありましたが、そこには医師が常駐しているわけではありません。県保健課には医師の資格を持った人は2人いましたが行政に関わっているので診療には関わりません。医師不足に対応すべく、ウガンダは何年か前から医師ではないですが比較的広い診療行為を行える、クリニカルプラクティショナーという資格を作っています。私のいた県病院でも彼らが実際の診療のかなりの部分を担っていましたがそれでもやはり医療従事者不足は深刻でした。
当然、診療にあたる人間はすぐに疲弊します。こんなに働いているのだから給料をもっとあげてほしいとも。日本人の勤勉さは本当にすごいと思うのですが、ウガンダのこの現状では当然医療従事者のモラルの低下にもつながります。さらに拍車をかけるのが給料格差。私の県病院の院長の給料は月400ドル程度だったと記憶していますが、ある時県の保健関係の職員の人と話しをしていたら隣の国ルワンダではその4〜5倍の給料をもらえる、だからウガンダ人の医師の多くは最近はルワンダに行くんだ、という事実を知りました。かつてはウガンダ人の医師の多くは南アフリカに行き、そこで教授になるなど南アフリカの医療発展に貢献したとも言われています。
また、別の県で出会った私と同じ年の医師の話し。彼とは今でも友人として仲良くしています。彼は今ニューヨークにいるのだからなおさらです。当時ウガンダでも有数のHIV専門クリニックで主力として仕事をしていた彼は一昨年からアメリカで私同様臨床研修を始めたのでした。彼がアメリカを目指していると聞いた時、ウガンダで初めて同じような方向に歩んでいる人に会えたという点で親近感を覚えました。彼は仕事後をアメリカに行くための試験勉強の時間にあて、スコアは全て最高得点、気合いが違うという感じでした。私は彼のウガンダでの診療現場も見ているので分かりますが彼は本当に良い医師です。それでもある時こうつぶやきました。「おれはウガンダでピーナッツを買える程度しか稼いでいない。」
話しは戻りますが、このBrain Drainに関係してその文章中でも紹介されていましたがWHOは「Global Code of Practice on the International Recruitment of Health Personnel」という文書を出しています。その文書の目的の一つとして、以下のように書かれています – “to establish and promote voluntary principles and practices for the ethical international recruitment of health personnel, taking into account the rights, obligations and expectations of source countries, destination countries and migrant health personnel”。 OECDのデータ上ではアメリカは1000人あたり『臨床に携わっている』医師の人数は2.4人(日本は2.2人)とあります。おそらくボストンでは数字はもっと高いと思います。研究している医師も含めたらなお医師の割合は高いでしょう。働いている同期の大多数は2年目から自分の専門科の研修を始めます。競争を勝ち抜いて得た彼らの専門科一番人気は眼科、二番人気は皮膚科(アメリカ全体ではなく私の同期内での話し)です。今行っている内科中心の研修は今年度限りの彼らの将来と、ウガンダで出会った研修医達の将来と、どうしても比較してしまいます。
ふと振り返ると、私もこちらで研修するためのビザを準備している時に、厚労省に「将来は日本で貢献できる人材になってもらうためにアメリカでの臨床研修が必要です」というような内容の書類を作成してもらった記憶があります。こちらでの個人としての研修/勉強をしっかりまわりに還元できるレベルに将来持っていきたいと思います。一方で、その「まわり」というのは誰が対象になるのか、個人が決断するその「まわり」という対象がその出身の国レベルでの思惑とは必ずしも一致するとは限らなかったり、個人の決断がその国の医療の姿にもっと大きな影響を及ぼす医療従事者/国々のことを考えます(当然日本人の私としては日本のことを考えなければいけませんが)。個人レベル、国レベル、一体どのレベルが重視されるべきなのか、アメリカで患者より医師の数が多い状況にさえなったチームの1人としていろいろな思いが頭をよぎりました。もし私が日本人としてではなく別の国の人として生まれ医師になったとしたら?!

4件のコメント

  1. 反田 篤志 より:

    考えさせられました。医師の需給、「まわり」(社会?)への貢献、自己実現、給与の差。海外に出ている医療従事者の多くが、何度も葛藤する事実ではないでしょうか?

    • 斎藤 浩輝 より:

      コメントありがとうございます。ちなみに私が読んだ文章中では医療従事者不足が深刻されるという国からの医療従事者の入国をノルウェーは認めなくなったとのこと。驚きです。本当に将来自国のためにと思っても海外に留学することさえ許されない個人が出てくるのかなぁと考えると、私も中途半端ではだめだと考えさせられます。

  2. 仲田和正 より:

    現在、日本でも、毎日 9 to 5 で家に帰れる眼科、皮膚科希望医師(特に女医の方々)
    が急増しています。
    名古屋大学では、眼科希望が急増のため、入局制限をしていると聞きました。
    むろん、眼科医、皮膚科医は必要ですが、
    今まで、救急医療はプライベートを削って献身的に働く医師達に支えられていました。
    9 to 5 しか働かない医師が日本で急増していくとしたら
    今後、日本の医療はどうなっていくのでしょう。

    • 斎藤 浩輝 より:

      仲田様、
      コメントありがとうございます。
      入局制限する医局があるとは知りませんでした。地域だけでなく専門科に関してもアンバランスな状況があるというのはどこでも同じなのかもしれません。『プライベートを削って』働く医師だけでなく、システムとして全員でバランスよく支えられるような医療になっていけたらと思います。ちなみに、数字上はアメリカで卒業後一番人気な研修科は内科であるのは間違いなく、私の同期の話しは必ずしもアメリカの全体像を示しているわけではないことはご理解ください(私のウガンダ人の友人も)。

      本当に難しい問題です。今後も考えていけたらと思います。

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