（この記事は2012年6月8日 CBニュース http://www.cabrain.net/news/ に掲載されたものです。）

現在わたしは、米国のノースウェスタン大（シカゴ）の小児消化器・肝臓科で、専門医修行中です。渡米前は移植医療についてほぼ無知でした。しかし、NYでの研修医時代に、日本から渡航してきて、米国人からの脳死臓器提供により移植を受けた子供たちを担当したのがきっかけで、日本で脳死臓器移植がまれにしか行われていない現状に深い疑問を持つようになりました。むやみに移植医療を布教する宣教師のような立場にはなりたくありませんが、今後の日本での議論展開のヒントになればと思い、現在の米国の状況をお伝えしたいと思います。

■米国では「誰もが一度は移植されてから死ぬ」

「21世紀の米国では、臓器移植という選択肢なしに死ぬことは許されない。誰もが一度は臓器を移植されてから死ぬ」というのは、この前までは一種のジョークでした。しかし、Apple社のスティーブ・ジョブズが膵臓がんという診断を受けている状況で、肝移植を受けたのは象徴的な出来事でした。上記の表現が限定的ながらも現実になりつつあることを示しています。実際、人が病気になり、死に至るまでの過程では、どこかの臓器が機能不全になります。タイミングが合えば、移植によって死期を変えることは現在の技術なら難しくはありません。

米国で臓器移植医療は、人々の日常の中に深く広く浸透しています。「親戚の誰かが腎臓移植を受けた」「祖父が心臓移植リストにいる」という会話は、ごく日常的に行われています。そして、脳死になったら臓器提供という選択肢があることも、常識になっています。

こうした状況に至った背景は複雑な要素が絡んでいます。やはり最初は米国でも、移植医療は冒険的、実験的医療として始まり、技術の革新を経て広く普及してきました。ただ日本と大きく異なる点があります。それは、その普及過程において、移植医療の是非をめぐって世間のコンセンサスを問う議論がなされたわけではない、という点です。それよりは、技術が先に大々的に広まり、社会がそれを追認していったという印象を受けます。アカデミックな人々は、移植の社会的意義をめぐって激しい議論をしたのですが、大部分の米国人はごく自然に、当然の成り行きのように、移植技術の恩恵を受けたり、脳死によって臓器提供をしたりしているというのが実情だと思います。

■臓器を社会で”Share”するという考え方

UNOSという言葉を聞いたことがありますか？　「United Network for Organ Sharing」といい、米国の移植医療を統括する中心的機構です。”Sharing”という言葉が示すように、「社会の人々の間で臓器を分かち合おう」がコンセプトの1つです。すべての（固形)臓器移植は、UNOSが作るガイドラインやルールに従って施行され、さらには移植センター病院の監察もしています。一番大切な機能は、臓器待機患者リストの管理と、ドナーが現れた際の、臓器提供先の決定です。

UNOSのホームページにはこんな数字が並びます。 現在の総移植待機者11万4596人、 現在のアクティブ待機者7万3121人、 今年1―2月の移植数4493人、 今年1―2月の臓器提供数2222人（6月6日現在）―。 大雑把に言って、１日75件の固形臓器移植が米国全土で施行されていることになります。この数字を見るだけでも、米国の医療において移植の占める割合と規模の大きさが分かります。

わたしが勤務する小児移植センター病院では、年間、肝移植が15―20件ほど行われています。月に１回は、新規の肝移植が行われていることになり、心臓、腎臓を入れると、もっとたくさんの移植ケースがあります。小児病院でこの数ですから、大人の移植センターではそれこそ、「移植は日常」です。病院では研修医はもちろん、歯科医、ナースから薬剤師、技師に至るまで移植患者、移植ケースに頻繁に接しています。もちろん、移植センターだから特殊な状況だ、ということも言えます。しかしながら、こういった病院で研修を受けた学生、研修医など、移植ケースとの関わりを持ったことのある延べ人数は膨大な数になります。その医療従事者にとって、移植医療はそんなに遠い存在にはなりません。

この「移植ケースを知っている医療従事者の数」が、社会の中に移植医療を浸透させる大事なカギだとわたしは思っています。家族の中に看護師がいたり、医師がいたりすると、家族の誰かが病気になった時、かなり重要な情報ソースになります。また、彼らは何気ない友人との会話の中で自然に移植医療について話したりします。それも、見たこともない雲の上の特殊技術ではなく、身近にあったケースとして。こういった事が、新聞やTVのニュースだけでは果たせない”身近さ”効果を生み、社会の中で安定した情報の土壌になっていくのだと思います。

■「社会インフラ」としての臓器移植

現在、米国で日常的に移植医療に関わっている医師として、日々感じていることがあります。それは、「臓器移植医療は新しい社会インフラである」ということです。

移植医療は、献血と輸血システムに似ています。「なくてはならないサービス」だという共通の認識のもと社会全体に普及し、一般の人々の理解･協力と、公的機関の舵取り　(UNOS･赤十字のような機関)により成り立つ、医療行政システムの一つなのです。裏を返せば、大都市の大学病院の一部で行われている「特殊な先端医療」ではなく、患者が自分の日常からはかけ離れた世界の出来事だと思っていては成り立たない。つまり、医療提供者と患者との関係を超えて、社会サービスの一つとして認識されなければならないのです。

日本では、脳死による臓器提供があまりに少ないので、活発な移植医療が行われていないのが現状です。しかし、なぜそれが10年も20年も改善されないのでしょうか。脳死判定問題で最初につまずいて、移植医療そのものの議論がなされていないのも問題ですが、このまま普及していかない状況を、「日本に移植医療は適合しないからだ」と結論付けてしまっていいのでしょうか。

社会のインフラである以上、その必要性･価値を決めるのは一般利用者です。しかしそもそも、現在の日本で、一般の人がどれくらい臓器移植について知っているでしょうか。自分の身近に関わりのあることだと、誰が思っているのでしょうか。医療の受益者である一般の人々は、ちゃんと思考するための材料となる情報を、公平に届けられた上で、移植医療を「必要ない」と選択しているのでしょうか。

■日本人は移植医療を受け入れるか

日本人は21世紀を先進国の人間として生きて、「移植を受けずに死んでいく」ことを受け入れるのでしょうか。もし、日本人の大部分がそういった価値判断をするのならば、それはコンセンサスであり、「選択」です。わたしは、個人的に、「移植を受けずに潔く死んでいく」日本人の姿も想像に難くなく、むしろノスタルジックに好感さえ抱きます。

しかし、それは、医療提供者の経験に基づく情報が、社会に安定的に･公平に与えられた状況での判断であって初めて、価値があるものです。「移植は自分には関係のない特殊医療技術」だと思ったり、思わされたりしているのなら、それは公平だとは思いません。21世紀の先進国では移植医療は、誰もが享受できるはずの身近な医療技術であるはずです。

「ドナーがいないから」というのは、日本で移植医療が進まない本当の理由ではないと思います。ドナーがいないのは、社会インフラとしての普及が進められていないからではないでしょうか。あるいは、身近な治療の可能性としての移植を、人々に啓蒙していないことが一因かもしれません。そして何より、医療提供者側に決定的に経験が足りないのではないでしょうか。だとしたら、それは情報の不平等であり、21世紀を通して変えていかなければならないことではないでしょうか。

最後に、”Sharing”と言うことを強調しておきたいと思います。移植を受けるということは、臓器を提供することと表裏一体です。社会全体で、個人の体の一部を分け合うという、この新しいインフラ。それを選択肢として提示された場合、どういう判断をするのか、一人ひとりが考えておくべきことだと思います。